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【竹本塾】成果を出すために、なぜ人は自主的に行動しないのか

2016.09

コラム

人が行動するために必要な「行動指針」

「どうすれば自主的に行動できるのか?」「自分たちで考えて行動する組織となるにはそうすればよいのか?」そのような悩み・課題を企業経営者、人事担当者から伺うことが非常に多いのですが、なぜ人は行動しないのか。
それは、目安となる行動指針がないから。もしくは、その行動指針を自分で「こう在りたい」と決断していないからです。
ビジネスというのは基本的には、正解がない世界です。様々な考え方、やり方、捉え方が混在し、許容される世界です。しかしだからこそ、一つの会社が際立った存在になるためには、その会社なりの価値観やポリシーや筋の通った考え方が必要になります。その為に、会社の価値観や考え方を明確にし、それに従って自分たちの行動を方向付けることができる「行動指針」が必要です。行動指針は、会社のコンセプト(理念・ビジョン・基本方針・品質方針)と一致していることが必要です。では、その行動指針ですが、どう策定すればよいのでしょうか。

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行動化のための3つのポイント

まず、1つ目のポイントは「会社コンセプト(理念・ビジョン・基本方針・品質方針)再理解」です。経営側が作成するケースが多い会社コンセプトについて、正しく意味、意義を理解してなければ、正確な行動指針を作成することはできません。これが実に理解していないケースが多い。朝礼などで社員全員が毎朝、大きな声で復唱して、暗記できていたとしても、深く理解はしていないのです。

2つ目は、自分たちで「こう在りたい」という観点で考えてもらい、決めてもらう。ということです。こう在りたいという視点で考えるから、人は動機づけされます。「こうしなければならない」という視点では、動機づけされません。日々の仕事においても、一緒です。日頃、追いかけている目標も、「達成したい」と心から思えるまでイメージを高められれば、達成の為のプロセスの磨きこみを自ら思案するようになっていくのです。

3つ目は「会社・お客様・部下(後輩、他者)の視点で考える」ことです。
行動指針を作成する際、その対象を明確にすることが重要です。会社の発展の為にどうすべきか。お客様に対する貢献の為にどうすべきか。部下(後輩、他者)の成長の為にどうすべきか。対象を明確にすることで、行動となる指針をたてることが可能となります。
組織に属する社員が自発的に行動を起こすためには、行動指針をつくるだけでなく、その作成プロセスをいかに考えぬけるかが、とても重要であり、必要なのです。

 

株式会社SWITCH WORKS 代表取締役/人材開発トレーナー 竹本 幸史