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早期離職はなぜ減らないのか【竹本塾 人材育成のタネvol.44】
2025.06.10
- 人材育成のタネ
- 竹本塾・竹本図書館
新卒採用の3年以内の離職率は、過去20年間ずっと3割前後で推移
厚生労働省が2022年10月に発表した調査によると、
19年3月に大学を卒業した新入社員の3年以内の離職率は平均31.5%で前年比+0.3%でした。
企業の規模で比較すると、社員数が少ない所ほど離職率は高くなっています。
規模が大きくなるほど人手不足に悩まされることがなく、安定した業績を上げることができるため、
働きやすさを感じやすいことが理由として挙げられます。
中途社員の離職率も30%前後で推移
中途社員の離職率は、新入社員の離職率よりも若干減少しますが、こちらも30%前後で推移しています。
ただ、新卒社員と比べて、企業規模による離職率にほとんど差がありませんでした。
では、新しく会社に入った社員が離職を考えるきっかけや理由はどこにあるのでしょうか。
その要因としてはいくつか考えられますが、今回は改善されにくいが本質的に重要な要因をテーマとして3つ紹介したいと思います。
1つ目は、キャリアパスの不透明さです。
中小企業では、社員のキャリアパスが明確でないことが多く、成長の機会が限定されがちです。
特に地方企業では、専門職やマネジメント層への昇進機会が少ないため将来性がないと感じ、
成長機会のある企業へ転職するケースがあります。
2つ目は、労働環境の問題です。
中小企業は人材不足により一人当たりの業務負担が大きくなりやすくなっています。
また、労働時間の管理が不十分であり、長時間労働や休日出勤が常態化している企業もあります。
中間管理職の業務負荷も顕在化しているケースも見受けられます。
加えて、パワーハラスメントなどの職場環境の問題も大企業に比べると改善が遅れている傾向にあるといえます。
3つ目は、働き方の柔軟性不足です。
地方の中小企業では、リモートワークやフレックスタイム制といった柔軟な働き方が導入されていないことが多いです。
一方で、都市部の企業やIT企業では、働き方の選択肢が増え、ワークライフバランスが重視される傾向が強くなっています。
本質的な課題に向き合うために
短期的な解決は難しいかもしれませんが、この3っを整備せず、見直しを先延ばしにしていても時間は解決してくれません。
また、生活給としての基本給や手当などの賃金、昇給の絶対額をどのように上げるか、
事業収益モデルの検討など財務視点での見直しも考えなくてはなりません。
経営の軸として人的資本を核に据えて取り組むことが重要なのです。
そのためにもまずは、働き方と働きがいの両立をテーマとして、
1on1の面談などを通して人材に向き合っていく機会づくりからスタートしてみてはいかがでしょうか。
離職問題の解決には正確な情報の把握が不可欠です。
正確な情報を把握しなければ、離職問題の解決にはつながりません。
離職の背景には、制度や賃金といった表面的な要因だけでなく、
「この会社で成長できるのか」「ここで働き続けたいと思えるのか」といった、社員一人ひとりの実感に根差した課題が存在しています。
特に中小企業においては、限られた人員のなかで現場の育成やフォローを手探りで進めている企業も多く、
結果として離職を防ぎきれないという声を多く耳にします。
私たちSWITCH WORKSでは、「新卒や若手社員の心理を明確化・視覚化」することで、
新卒や若手の職場定着をご支援するプログラムをご提供しています。
研修だけでは対処できない早期離職の原因「職場内で起きるギャップ発生」の改善支援を伴走的に行います。
まずは小さな一歩から、
「辞めない」ではなく「ここで働きたい」と思ってもらえる職場を一緒に目指しませんか。
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