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連鎖退職【竹本塾 人材育成のタネvol.42】

2025.05.02

  • 人材育成のタネ
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近年、企業人事担当者の間で問題視されているのが「連鎖退職」です。

連鎖退職により、会社が損失を受けるだけでなく、職場崩壊を招く恐れがあることから、未然に対策を取る必要があります。

多くのケースで、一人目の退職者が引き金となり、連鎖したかのように他の社員まで立て続けに退職していきます。

 

特に、影響力が大きい社員や優秀な人材の退職は、会社にとっても大きな損失です。

残された社員にも、会社や組織に対する不安・不信感を抱かせてしまいます。

また、コストのかかる採用活動を経て獲得した新入社員や若手の連鎖退職も、危惧するべき問題です。

 

 


 

■ 連鎖退職が起きる原因とは?

 

連鎖退職が発生する原因には、どのようなものがあるのでしょうか。
ここでは、若手社員と中堅社員それぞれの原因を見ていきましょう。

 

 

― 若手社員・新入社員の場合

新入社員や若手社員でよく見られるのは、入社後のミスマッチです。

独立行政法人 労働政策研究・研修機構が実施した調査によると、

若手社員の退職理由は以下のようなものが上位を占めています。

 

・労働時間・休日・休暇の条件  

・仕事内容  

・人間関係

 

こうした違和感を持ったまま働き続けるよりも、帰属意識が芽生える前に退職してしまおうと考える傾向にあります。

また、「第二新卒」といった言葉もあるように、転職市場からのニーズが高い若手は、退職に対する心理的ハードルが低いです。

これらの要因が、若手社員や新入社員の連鎖退職に拍車をかけていることが考えられます。

 

 

 

― 中堅社員の場合

中堅職員は、若手社員と比べて会社の管理職・経営層と接する機会や、責任ある仕事を任される機会も多くなります。

そのため、会社のこれからの方針や数年後のビジョン、経営状況などの内情を肌で感じるポジションです。

結果、会社に対して将来性を感じられないと判断し、退職に至るケースもあるようです。

 

また、中堅社員は結婚・出産などによりライフスタイルが変化しやすい年齢層です。

残業や休日出勤が多く、ワークライフバランスの実現が困難になると、退職をせざるを得ないと考える社員も少なくありません。

 

さらに、今後のキャリア形成や会社からの評価に対する不信・不満も、連鎖退職の要因としてスルーしてはならないポイントです。

中堅社員のモチベーションを下げず、活躍し続けられる組織づくりが求められています。

 

 

 

 

 


 

■ 連鎖退職を防ぐには?

 

では、連鎖退職を防ぐためには、どのような取り組みが有効なのでしょうか。

 

 

1.内部の業務改善を促進する
退職者の穴埋めに、残っている社員に業務を分配して過剰業務を強いることは、結果として新たな退職者を生む原因になります。

そのためにも、以下の点を把握する必要があります。

 

・社員の勤務時間   

・業務内容

・生産性

 

これらを見直し、余裕を持った人員確保が可能か確認しましょう。
難しい場合は、追加の人員採用、もしくは業務の外注を検討しましょう。

 

2.社員同士のコミュニケーションを活性化する

社員同士で気軽にコミュニケーションが取れる関係性を構築することで、仕事の悩みや不満を共有することができます。

それにより、社員の中で不満や悩みをため込まず、心理的な負担を軽減できます。

さらに、悩みが分かれば、解決方法の提示など対処も可能です。

このように、風通しの良い人間関係の構築が、退職の芽を摘むカギとなります。

 

3.優秀な人材の定着を図る
ロールモデルとなるような優秀な人材が長く会社に定着することは、連鎖退職の防止につながります

優秀な社員は、若手や同僚などその他の社員への影響力も強いため、彼らが生き生きと働ける環境づくりが大切です。

たとえば以下のような取り組みが効果的です。

 

・勤続年数を問わない重要プロジェクトへの抜てき

・在宅勤務や副業の承認

・チャレンジし続けられる制度の導入

 

これらが、優秀な人材の定着へのカギとなります。

 

 


 

■ 最後に:社員の声に耳を傾けることから

 

連鎖退職は、社員の多くが会社に対して不満を抱いている可能性が高いというサインです。

不満や要望に目を向けずに新たな人員を補充しても、会社の問題を根本的に改善しなければ、再び退職者が出る可能性があります。

 

まずは、社員の声に耳を傾けましょう。

仕事に対するやりがいや職場環境への満足度を向上させることが、連鎖退職を防ぐ最も近道であると言えるでしょう。

 

私たちは、サーベイによる組織の現状を可視化したうえで、適切な研修計画のご支援が可能です。

まずは、現状の課題を一緒に見つけることから始めてみませんか?

 

 

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